インデックスファンドの気になる手数料。大きく分けて3種類あります
積立投資という投資方法は、インデックスファンドやETFを毎月一定額コツコツ購入して資産を積み上げていく投資方法です。
そのため、投資期間は長期になる投資方法であり、少しの手数料の違いが長期間積み上がると決してバカに出来ない額になってしまいます。
インデックスファンドを利用した積立投資を実践する上では、手数料などのコストの内容を知っておくと無駄な出費を避けることが出来ます。
折角利益を出したとしても、手数料のことを考えないでいると収益どころの話ではなくなる可能性があります。
ここではインデックスファンドやETFを利用した積立投資における手数料・コストについて考えてみます。
インデックスファンドにおける手数料としては、販売手数料、信託報酬、信託財産留保額の3つがあります。
これらの手数料に関しては、インデックスファンドやETFなどの金融商品を購入する前に必ず確認するようにしましょう。
せっかく積立投資を行って資産を増やそうとしているのですから、この手数料がいくらかかるのかはかなり重要なポイントです。
なぜなら、手数料は収益を悪化させる原因でしかないからです。
積立投資を行って利益が出るかどうかはやってみないと分からない部分があります。未来は誰にも分からないというのが積立投資の考え方です。
しかし、積立投資を行う上で支払う手数料は、その手数料分確実にリターン（利益）を引き下げます。
購入するインデックスファンドや、購入する金融機関で手数料が違う場合がありますので必ず確認するようにしましょう。
金融商品を購入する際に一度だけ必要になる販売手数料
では、1つずつ手数料をみていきます。
まずは、インデックスファンドやETFを購入する際に一度だけ必要になる販売手数料です。
販売手数料を決めるのはETFやインデックスファンドを販売している金融機関になるので、同じインデックスファンドであっても取扱金融機関によって販売手数料が異なることがあります。
ですので、購入する金融商品が決まっているのであれば販売手数料が安い金融機関を選ぶと良いと思います。
しかし、現在の投資環境は改善されていて、積立投資で利用するであろうネット証券であればインデックスファンドの販売手数料は無料であることがほとんどです。
この販売手数料が無料のインデックスファンドをノーロードインデックスファンドと言ったりします。
ですのでこの販売手数料の問題は、ネット証券会社を利用してインデックスファンドを使った積立投資を行うのであれば気にする必要が無い問題になりつつあります。
しかし、気をつけたいのがETFです。
ETFは通常の個別株式と同様の取引が行われるため、殆どの金融機関で販売手数料が必要になります。
購入するETFの銘柄や証券会社によっては、ETFであっても販売手数料が無料になるところもありますので、ETFを使って積立投資を行いたい方はETFの販売手数料が無料、または、販売手数料が安い証券会社を選ぶと良いと思います。
ETFにはこういった販売手数料が必要になるという問題がありますので、これから積立投資を始めようとしている方にはインデックスファンドを利用した積立投資をお勧めします。
インデックスファンドを保有している間はずっと必要になる信託報酬について
次に信託報酬ですが、こちらはインデックスファンドやETFを保有している期間中ずっと必要になる手数料です。
この信託報酬は購入するインデックスファンドによって決まりますので、どこの金融機関でインデックスファンドを購入しても必要になる手数料は変わりません。
信託報酬はインデックスファンドの資産総額から毎日少しずつ引かれていく手数料なので、支払っているという感覚があまりなく確認するのも難しい手数料ですが、とても重要です。
なぜなら、長期で保有すればするほど信託報酬の高いインデックスファンドがリターンで不利になってくるからです。
考えてみれば当たり前なのですが、高い手数料を取られ続けている金融商品の収益が良くなるなんて事はありません。
なるべく信託報酬の安いインデックスファンドを選ぶ事が、将来の資産形成、将来の年金を作る上でとても大切です。
ここで、有利になってくるのがETFです。
ETFはその金融商品の仕組み上、インデックスファンドよりも信託報酬が安い場合が多いです。
その為、長期で投資すればするほどインデックスファンドよりもETFのほうが有利になってきます。
しかし、最近の投資環境はものすごく良くなってきており、構造上コスト的には不利なはずのインデックスファンドの方が信託報酬が安い！というインデックスファンドが登場してきています。
先進国株式に投資するインデックスファンドに関して、こういう状態になってきています。
そうなれば、販売手数料がかかることが多いETFを利用するよりは、販売手数料が無料のインデックスファンドを利用した積立投資の方が収益面でも有利で手間もかからないと良いことずくめです。
投資先が日本株式や、新興国株式の場合はETFの方がまだまだ信託報酬的に有利なのですが、そのうちETFよりも信託報酬が安いインデックスファンドが登場してくるかもしれませんね。
インデックスファンドの解約手数料的な扱いである信託財産留保額
最後に、信託財産留保額というものがあります。これは中途解約する時に必要となる解約手数料のようなものです。
この手数料の意義としては、商品を解約した場合に他の商品を保有し続けている人にとって不利にならないようにと徴収する手数料です。
商品を解約すると、インデックスファンドの中では解約した人にお金を支払うために資産の売却が発生します。資産を売却することによって商品を保有し続けている人が不利にならないよう徴収するものです。
イメージ的には手数料ですが、自分がインデックスファンドを購入し続けることを考えると、あえて信託財産留保額が設定されているインデックスファンドを選ぶのも一つの考え方です。
逆に、インデックスファンドからETFへのリレー投資を考えているのであれば、インデックスファンドの売却が必要になりますので信託財産留保額が無料のインデックスファンドを選ぶと良いと思います。
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