積立投資にETFを使用する際に考えておくべき手数料について
積立投資ではインデックスファンドやETFを毎月一定額購入して資産を作り上げていくのが一般的です。
ETFを購入して保有していく際には、インデックスファンドを購入する際と同じようにいろいろな手数料がかかります。
ETFの信託報酬は通常のインデックスファンドと比べるとかなり安くなっている事が多いのですが、確実にコストはかかってしまいます。
ですのでETFを使った積立投資をする際には、どれ位のコストがかかるのかきちんと把握しておかないといけません。
ここではETFを取引する際にかかるコストについて考えていきます。
ETFにかかる手数料ですが、大きくは購入時、保有時、売却時の3つに分けることができます。
では、1つずつ解説していきます。
ETFを購入するときに必要になる販売手数料
「販売手数料」は、ETFを購入する際に必要になる手数料です。
ETFの場合は通常の個別株式と同様、証券取引所を通して売買することになりますので証券会社に払う販売手数料が必要になります。
販売手数料の金額としては、国内ETFの場合は国内株式と同額の手数料がかかり、海外ETFなら海外株式と同じ手数料になると考えて良いです。
多くの証券会社では約定金額によって手数料が異なる仕組みになっていますので、なるべく販売手数料が安い証券会社を選ぶ事も重要です。
ETFの取引とは違ってインデックスファンドに関しては、販売手数料がゼロのノーロードというインデックスファンドが一般的になってきました。
積立投資に使えるインデックスファンドに関しては全てノーロードといってもいいです。ノーロードのインデックスファンドしか使いません。
この点がETFがインデックスファンドよりも劣っている部分なのですが、証券会社によっては一定金額の取引までは販売手数料をゼロにしている証券会社や、特定のETFの取引に関して販売手数料をゼロにしている証券会社があります。
積立投資にETFを使用するのであれば、こういった条件も検討して証券会社を選ぶといいです。
ETFを保有していると少しずつ資産から引かれていく信託報酬
次にETF保有時にかかるコストですが、これは管理・運用費といった内容で信託報酬という形で支払います。
基本的には通常のインデックスファンド同様、信託財産から毎日少しずつ自動的に引かれていく手数料です。
この信託報酬に関しては各銘柄ごとに設定されているので証券会社によって違うということはありません。どの証券会社で購入しても同じだけのコストがかかります。
この信託報酬は長期の積立投資を行う場合に非常に重要になってきます。
販売手数料や次に説明する売却手数料は購入と売却のタイミングのみでかかる手数料ですが、信託報酬はETFを保有している間はずっと引かれていく手数料ですので投資期間が長期になればなるほどその影響は大きくなってきます。
信託報酬は確実にかかるコストです。長期になればなるほど積立投資の利益を確実に引き下げる原因にしかなり得ません。
ですので、これから長期の積立投資を行おうと思っている場合はなるべく信託報酬が安いETFを選ぶべきです。
ETFの仕組み上、インデックスファンドよりも信託報酬が安い場合が多いです。しかし、最近状況が変わってきました。ETFよりも信託報酬が安いインデックスファンドが登場してきたのです。
日本株式や新興国株式に関してはまだまだETFの方が信託報酬が安いのですが、先進国株式に関してはインデックスファンドの方が信託報酬が安くなってしまいました。
こうなれば、売買手数料がかかるETFを積立投資に利用する利点が少なくなってきます。
そのため、これから積立投資を始めようとしているあなたにはインデックスファンドをおすすめします。
ETFを売却する際に必要になる売却手数料
最後に売却時にかかるコストですが、これはETFの購入時と同じ売買手数料がかかります。
インデックスファンドの売買には、基本的に購入時も売却時も手数料がかからないノーロードのものが一般的です。
しかし、ETFには売買手数料がかかります。
前述しましたが、ETFは通常のインデックスファンドと比べてかなり信託報酬が安いことが多いのですが、売買手数料のように余計にかかってしまうコストもあります。
しかも、ETFより信託報酬が安いインデックスファンドも登場してきました。
ETFとインデックスファンド、どちらが自分にとって有利になるのかよく考えて積立投資を始めましょう。
インデックスファンドの信託報酬も以前と比べてかなり下がってきましたので、私はインデックスファンドをおすすめします。
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